今日、２月２６日の読売新聞７面にカルダー氏（ジョンズ・ホプキンス大）の発言が載っている。彼の印象だと、トヨタ批判の盛り上がりは、米国や韓国のメーカーに近い議員が激しく批判している事による。一定の技術水準に達したら、次は先行メーカーのバッシングというのはわかりやすいが、違法行為がないか、注意するべきだ。目の上のこぶをとりのぞくため自制心を欠いた行為が仮にあるとしたら反撃すべきだ。私は、三菱重工長崎工場の連続怪火、トーレの自動車用プラスチック工場火災、ブリジストン・タイヤ工場の怪火は、破壊工作の疑いが濃いとみている。名古屋の製鉄所の爆発も考察の要ありだ。いずれも日本の輸出産業に重大な支障をきたす寸前で各社の必死の努力で回避された。
勿論、考えすぎだという可能性もあろう。しかし、これだけの不審な事故が続くのは、やはり異常だ。想像すれば、色々の想像が可能だが、憶測として自国の政
府の許可なしで、友好関係をきずいた日本に破壊工作員を有する機関の行動を依頼する状況も一分の可能性としてはあろう。これが妄想であることを希望する
が、警備当局も個々の事件に対応するだけでなく、一連の流れを見て、普段の警戒心の保持をお願いしたい。
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